既卒とはいつからいつまで？新卒やフリーターとの違い、就職成功のポイントなどを解説

目次

• 既卒とは
• 既卒になる理由4つ
• 既卒の就活でのデメリット3つ
• 既卒の就活でのメリット5つ
• 既卒になって後悔しないための4つのチェックポイント
• 既卒の就活方法5つ
• 既卒の求人に多い職種・業界5選
• 既卒者が就職を成功させるためのポイント9つ
• 既卒者が履歴書を作成するときのポイント4つ
• 既卒者に対する面接での想定質問4つ
• まとめ：既卒とは内定を受けずに卒業して3年未満 | 就活では健康経営優良法人の企業もチェックしてみよう

「既卒の就職活動は厳しいの？」
「既卒が就職するためのポイントが知りたい」
このようにお考えではないでしょうか？

既卒は専門学校や大学などを卒業後、1〜3年程度社会人経験のない人のことです。新卒や第二新卒に比べて就職に不利とのイメージを持たれていますが、実情が異なることはあまり知られておりません。

この記事では「既卒」の概要やデメリット・メリット、既卒で後悔しないためのチェックポイントや就職を成功させるためのポイントなどについて解説します。履歴書の書き方や面接で予想される質問についても取り上げていますので、ぜひ最後までご覧ください。

既卒とは

まず既卒の概要や、新卒・第二新卒・フリーター・中途との違いについて解説します。

既卒の概要

既卒とは高校や大学を卒業し、社会人経験がない人のことです。一般的には卒業してから1年〜3年未満の人を指します。
「学校を卒業している一方で就職をしていない」という状況から、新卒や第二新卒に比べてマイナスなイメージを持たれることもあるのが既卒です。

既卒と新卒の違い

既卒と新卒の違いを確認しておきましょう。新卒とは、今年度中に学校を卒業見込みの人を指します。学校を卒業するタイミングでの就職を目指して、就職活動を行うのが新卒です。

既卒と新卒は社会人経験がないという点では同じですが、学校を卒業しているかどうかに違いがあります。

既卒と第二新卒の違い

次に、既卒と第二新卒の違いです。第二新卒とは学校を卒業して一度は就職したものの、短期間で退職もしくは退職するために転職活動を行う人を指します。

既卒と第二新卒は学校を卒業してから就職（転職）活動を行っている点は同じですが、社会人経験があるかないかが大きな違いといえるでしょう。

既卒とフリーターの違い

既卒とフリーターの違いについても確認しておきましょう。フリーターは「フリーアルバイター」の略で、アルバイトで生計を立てている人のことです。

既卒は学校卒業後1年〜3年未満で社会人経験のない人を指しますが、アルバイトをしている場合にはフリーターにも該当します。

なお、既卒・新卒・第二新卒は就職や転職活動の際に用いられる言葉ですが、フリーターは一般的に使われる言葉であることも押さえておきましょう。

既卒と中途の違い

最後に既卒と中途の違いを見ていきましょう。中途とは既卒や第二新卒に加えて、社会人経験のある就職（転職）希望者の総称です。つまり中途採用の試験は特段の制限がなければ、社会人経験がある人もない人も受けられます。

中途採用では社会人経験がない既卒は不利だと考える人もいるかもしれません。しかし短期離職をしている社会人経験者のほうが、すぐに辞めてしまうリスクがあるため採用を避けたいと考える企業もあるため、既卒だから一概に不利とは言い切れないのです。

既卒になる理由4つ

既卒になる理由には、以下の4つが挙げられます。

・1.就職できなかった
・2.就活をやめた
・3.やりたいことがある
・4.家庭や健康面の事情

それぞれ詳しく見ていきましょう。

1.就職できなかった

まず、就職ができなかったパターンです。

新卒枠で就職活動をしたものの思うようにうまく進まず、内定をもらえなかった場合が考えられます。卒業までに就職先が決まらないため、結果として既卒になってしまうのです。

2.就活をやめた

自分から就職活動をやめた場合も挙げられます。採用試験に連続で落ちてモチベーションがなくなる、就職活動そのものに疑問を感じるようになるなど就活をやめる理由はさまざまです。

このように自らの意志で就職活動をやめた場合も、学校卒業後は既卒になります。

3.やりたいことがある

自分から就職活動をやめるパターンのうち、やりたいことがあるというポジティブな考えで既卒になる人もいます。具体的には、何か時間をかけて学びたいことがある場合や、海外をバックパッカーとして見て回りたい場合など。新卒で就職すると実現が難しいことを、あえて既卒になって行うこともあります。

4.家庭や健康面の事情

最後は、家庭や健康面の事情によって既卒になるパターンです。家族の介護や自分の健康面を理由に、新卒で就職活動が行えない場合などが考えられるでしょう。

このような事情がある人は、既卒として就職活動を行うことになります。なおその際、履歴書や面接などで理由をしっかり伝えることができれば、既卒に対するマイナスの評価やイメージは避けられるでしょう。

既卒の就活でのデメリット3つ

既卒は、新卒や第二新卒に比べてネガティブなイメージを持たれやすい採用枠です。

既卒が就職活動を行ううえでのデメリットを見ていきましょう。

1.新卒のように仲間がいない

まず、新卒のように一緒に就職活動を進める仲間がいないことです。

新卒であれば同じ大学の友人が同時期に就職活動を行うため、モチベーションも維持しやすいでしょう。一方、既卒は基本的に1人で就職活動を進めなければなりません。このためスケジュール管理やモチベーションの維持など、自己管理をしっかり行うことが重要です。

2.必要な情報を得にくい

既卒は必要な情報を得にくい点もデメリットです。

新卒や第二新卒に対しては採用情報サイトや合同説明会など、情報が得やすい環境が整っています。一方既卒は、情報が取れるサイトも自分から見つける努力が必要なうえ、参加できる説明会なども限られます。

就職活動は情報戦とも言われるため、特に既卒の場合はいかに主体的に動いて必要な情報を得られるかがカギとなるでしょう。

3.空白期間がマイナスになりうる

既卒は学校を卒業した後の期間、いわゆる空白期間の過ごし方によってはマイナスの評価を受けてしまいます。

採用する企業側からすると「新卒で就職せずに既卒となった理由」は一番知りたいポイントです。そのため、空白期間にどれだけ有意義な活動を行えたかが就職活動の結果に直結します。たとえば空白期間に特に何もせずに過ごしていたとすると、採用側からは「新卒で就職できなかった人材」とみなされてしまうかもしれません。

このことを理解して、これから既卒になろうとしている場合には空白期間の過ごし方に注意しましょう。また、すでに空白期間を過ごしている人は少しでも有意義で前向きな取り組みを行うことをおすすめします。

既卒の就活でのメリット5つ

デメリットの多いイメージがある既卒ですが、メリットもあります。

・1.既卒でも問題なく就職できる
・2.新卒や中途採用と同じ枠で就活できる場合もある
・3.差別化しやすい
・4.ゆとりを持って就活できる
・5.採用後すぐに働ける

5つのメリットについて、それぞれ詳しく見ていきましょう。

1.既卒でも問題なく就職できる

1つめのメリットは、既卒でも問題なく就職できるという事実です。

「既卒は就職するのが難しい」との声はあります。たしかに新卒などに比べて採用数が少なく難しい面もあるでしょう。一方で、通年採用を行う企業は増えており、それにともない既卒が採用される割合も高くなっているのです。

「既卒だから難しい」と最初から考えるのではなく、既卒だからこそ目指せる就職先にフォーカスして就職活動を進めるとよいでしょう。

2.新卒や中途採用と同じ枠で就活できる場合もある

既卒のメリットの2つめは、新卒や中途採用と同じ枠で就職活動が行える場合もあることです。

社会人経験のある人を含む中途採用枠だけでなく、企業によっては新卒と同じ枠で採用試験を実施することもあります。新卒と同じ枠ということは、採用数も多いため内定をもらうチャンスも広がるでしょう。

社会人経験がないことからマイナスイメージをもたれやすい既卒にとっては、大きなメリットといえます。

3.差別化しやすい

既卒のメリット3つめは、差別化しやすいことです。

既卒は卒業後の空白期間で得た経験を上手くアピールすることで、新卒や第二新卒との差別化を図れます。あえて既卒になったことを伝えられれば、主体的に考えられる人材として高評価も得られるでしょう。

このように、採用試験においてアピールできるポイントが明確にあることも既卒のメリットといえるのです。

4.ゆとりを持って就活できる

既卒の4つめのメリットは、ゆとりを持って就職活動を行えることです。

新卒の場合、卒業というタイムリミットを意識しながら活動しなければなりません。また第二新卒や中途では働きながらの活動、もしくは退職して気持ちが焦るなかで就職活動を進めなければなりません。

これに比べて既卒は、じっくりと時間をかけて企業研究や面接対策などを行えます。これも既卒ならではのメリットです。

5.採用後すぐに働ける

5つめのメリットは、採用後にすぐに働けることです。

新卒は学校卒業後、第二新卒や中途で働きながら就職活動をしている場合には前職の退職後でなければ働き始められません。これに対し既卒は、採用を受けてすぐに働き始められます。

すぐに働ける人を求めている企業にとっては、採用しやすい人材といえるのです。

既卒になって後悔しないための4つのチェックポイント

既卒になっても後悔しないために、押さえておきたい4つのポイントについて解説します。

1.既卒のデメリットを理解しているか

1つめのポイントは、既卒のデメリットを理解しているかどうかです。既卒のデメリットを正しく理解しておけば、上手く回避することもできるでしょう。

たとえば「必要な情報を得にくい」というデメリットを理解しておけば、既卒でも登録できる就職支援サイトやエージェントをあらかじめ探しておくといった対策がとれるでしょう。

既卒のデメリットをどのように回避できるか、事前に考えておくことが重要です。

2.その場しのぎではないか

2つめのチェックポイントは、既卒になる理由がその場しのぎではないかです。具体的には「就職活動に疲れたから」といった理由で既卒になるのは避けるべきでしょう。

ポジティブで確固たる理由がないのであれば、安易に既卒を選ぶべきではありません。

3.既卒期間の計画があるか

3つめのポイントは、既卒期間（空白期間）の計画があるかです。既卒期間（空白期間）の過ごし方は、就職活動の場面でも重要になります。

計画の内容は「自分を成長させられる経験で、就職すると行うのが難しいこと」を基準に考えるとよいでしょう。ポジティブな経験は、就職活動の際にも必ず生きてきます。

4.既卒になってまでやるべきことか

5つめのポイントは「既卒になってまでやるべきことか」という視点です。

新卒で就職するのが一般的な社会において、あえて既卒になることを選ぶ理由にはそれなりの価値が求められます。これは就職活動の際にも同様です。価値のある選択だとみなされなければ、内定を得るのは難しくなります。

自分がやろうとしていることは既卒になってまでやる価値があることなのか、落ち着いた状況でもう一度考えてみましょう。

既卒の就活方法5つ

既卒が就職活動を進める方法について、5つご紹介します。

1.求人サイト

1つめは「求人サイト」です。求人サイトは新卒や第二新卒が使う方法としても一般的ですが、既卒の場合には登録（利用）できるサイトが限られるため注意が必要です。

既卒が使える求人サイトを探し、可能であれば複数登録するとよいでしょう。

2.企業のWebページ

2つめは「企業のWebページ」です。企業のWebページに掲載されている採用情報から直接アプローチします。

企業によっては通年採用を行っているため、さまざまな企業のWebページを訪問して、採用情報を確認してみることがおすすめです。

3.エージェント

3つめは「エージェント」の活用です。転職エージェントも「求人サイト」同様に、既卒が使えるサービスは限られるため注意しましょう。

転職エージェントを活用するメリットは、エージェントが転職先を紹介してくれることです。必要な情報を得にくい既卒にとって、これは大きなメリットといえるでしょう。

転職エージェントも、可能な限り複数登録して使いやすいサービスを探すことをおすすめします。

4.ハローワーク

4つめは「ハローワーク」の利用です。ハローワークでも、転職エージェントのような転職先の紹介が受けられます。

またスキル習得のできる教室が開講されている場合もあるため、一度チェックしてみるとよいでしょう。

5.友人・知人による紹介（リファラル採用）

5つめは「友人・知人からの紹介（リファラル採用）」です。実際に企業で働いている知人や友人から紹介を受けて採用される方法を「リファラル採用」と呼びます。

リファラル採用のメリットは、友人・知人による自分へのポジティブな評価を基本に、採用試験が受けられることです。そのため、採用率も高くなる傾向があります。

自分一人での就職活動が思うように進まない場合などは、リファラル採用について友人・知人に積極的に打診してみましょう。

既卒の求人に多い職種・業界5選

既卒の求人に多い職種や業界5選について解説します。

営業職

既卒の求人に多い職種の1つが「営業職」です。営業職は一般的に離職率の高い職種であり、どの業界においても人手を必要としています。このため、既卒の求人でも多く見られるのです。

営業には得意・不得意もあるため誰にでもおすすめできる職種とは言えませんが、採用されやすい職種であることは理解しておきましょう。

介護職

介護職も既卒の求人に多い職種です。高齢者の増加にともない、介護施設や関連施設の職員は慢性的な人手不足になっています。これにともない、介護職の処遇改善を求める声も年々大きくなっているのが現状です。

ヘルパーなど資格が求められる職種ですが、入社後に企業の費用負担で資格を取得できる場合もあります。介護職は将来の需要が高いため、既卒にもおすすめの職種です。

飲食業界

飲食業界も既卒の求人に多く見られます。飲食業界も慢性的な人手不足に陥っているからです。

長時間労働のイメージもある飲食業界ですが、福利厚生が整っており、働きやすい環境を整備している企業もあります。企業研究をしっかり行うことで、働きやすい職場への就職も目指せるでしょう。

アパレル業界

既卒求人の多い業界として、アパレル業界もご紹介します。

アパレル業界も慢性的に人手が不足しています。コロナが落ち着いて客足は戻ったにも関わらず、人手不足で満足に営業できない店舗もある状況です。接客の多い仕事のため対人スキルが求められますが、既卒でも就職しやすい業界の1つといえます。

IT業界

IT業界の求人は、既卒・新卒問わず数多くあります。近い将来、エンジニア数が不足するというニュースは耳にしたことがあるでしょう。

また既卒のように年齢が若ければ、未経験でも採用してくれる企業があります。入社後のスキルアップは必要ですが、非常に将来性が高い業界のためおすすめです。

既卒者が就職を成功させるためのポイント9つ

既卒者が就職を成功させるための9つのポイントを解説します。

1.既卒について理解する

まず「既卒について理解する」ことが大切です。自分が置かれた状況を客観的に分析し、アピールできる自分の強みが何かを理解することで就職に近づけます。

既卒の強み、特に空白期間の過ごし方について振り返り、上手く伝えられるように準備しましょう。

2.視野を広げる

既卒者は視野を広げることも重要です。広い視野を持つことで、就職を有利に進められます。

たとえば興味がなく調べたこともない業界についてもフラットに考えることで、興味が湧いてくるかもしれません。また就職活動の方法についても、求人サイトやエージェントだけでなく、友人・知人から紹介してもらうなどさまざまな方法を活用することで、就職の可能性が高まるでしょう。

既卒者の就職活動には、自分で可能性を閉ざすことなく視野を広げることが求められます。

3.主体的に行動する

主体的な行動も、既卒者の就職活動には必須です。

周りに仲間がいない、情報も得にくい既卒者の就職活動は、いかに主体的に動けるかがカギとなります。逆に言うと、主体的に動くだけで周りと差をつけられるのも既卒者の就職活動といえるのです。

就職というゴールから逆算して、今は何をしなければならないのか常に考えながら、主体的に動きましょう。

4.自己分析を行う

新卒者の就職活動と同様に、自己分析を徹底的に行うことも重要です。自分を理解することで、向いている職種や業界が定まります。

また既卒者の場合、卒業後の生活について必ずと言っていいほど聞かれるため、どのように自分が成長したのか自己分析で明らかにしておくとよいでしょう。

5.マナーや身だしなみに注意する

既卒者こそマナーや身だしなみには注意が必要です。新卒や第二新卒と比べて乱れがあると、大きなマイナスイメージにつながります。

企業の採用担当者は、既卒者だけでなく新卒や第二新卒・中途採用者への面接・採用を行っています。仮に既卒者の試験が新卒とは別枠であっても、新卒者との違いは目につくでしょう。そのような状況で、新卒より年齢が上の既卒者の言葉遣いや服装が乱れていれば、やはり印象は悪くなります。

既卒者だからこそ、マナーや身だしなみに気をつけなければならないのです。

6.行動力をアピールする

既卒者が就職を成功させるためには、行動力をアピールすることも重要になります。

既卒者が行動力をアピールできる最大のポイントは、既卒を選んだ理由についてです。新卒で就職するのが一般的な社会において、あえて既卒を選んだ行動力を上手くアピールできれば、就職に大きく近づけるでしょう。

ほかにも、空白期間中に発揮した行動力をわかりやすく伝えることもおすすめです。

7.内定が出やすい時期を狙う

内定が出やすい時期を狙って就職活動を行うのもおすすめです。

たとえば採用側が既卒者・新卒者を合わせて新人教育を行いやすい時期が考えられます。新卒者が4月入社の場合、3月に内定が出せるスケジュール感で就職活動を進めるとよいでしょう。

このように、企業側の都合を考えながら活動する視点も持つことをおすすめします。

8.求人が多い職種・業界を選ぶ

既卒者の採用枠は、新卒に比べると少ないのが実情です。そのため、求人数の多い職種や業界を選ぶのも1つの方法といえるでしょう。

求人数が多いからといって、必ずしも労働環境が悪いブラック企業とは限りません。なかには働きやすい企業もあります。たとえば健康経営優良法人の認定を受けている企業であれば、福利厚生なども整っているため働きやすい可能性が高いでしょう。

既卒者の就職活動は新卒や第二新卒の就職活動とは異なることを理解して、求人数にも着目しながら活動することが大切です。

9.履歴書や面接の対策を徹底する

履歴書や面接対策は時間をかけて徹底的に行いましょう。対策の差が就職の合否に直結します。

特に既卒者の場合には、履歴書に書く内容や面接での受け答え方に注意が必要です。空白期間についてポジティブに伝えられることや、新卒に比べて空白期間で得た経験値があることなどをアピールしなければなりません。

採用側が既卒者に対して気になることを想像しながら、時間をかけて対策を行いましょう。

既卒者が履歴書を作成するときのポイント4つ

既卒者が履歴書を作成するときの4つのポイントについて見ていきましょう。

1.既卒の理由をプラスに書く

1つめは「既卒の理由をプラスに書く」ことです。

既卒の理由には「やりたいことがある」場合もあれば「就職活動に疲れた」ために結果として既卒になった場合もあるでしょう。前者であれば既卒の理由をポジティブに書けますが、後者の場合にはなかなか難しいかもしれません。そのような場合には、結果として既卒になった状況から学んだことや、既卒になった後の自分の成長など、ポジティブな変化の部分を強調して伝える方法がおすすめです。

既卒の理由や空白期間の過ごし方について、自分の成長と絡めて伝えられるよう準備しておきましょう。

2.自己PRで差別化を図る

2つめは「自己PRで差別化を図る」ことです。

既卒の場合、新卒以上に差別化を意識してみましょう。たとえば空白期間に行ったユニークな経験を取り上げてみます。すると、面接のときに興味を持って詳しく聞いてもらえるかもしれません。

自己PRで差別化を図り、面接にもつながるアピールを行いましょう。

3.熱意をしっかり伝える

3つめは「熱意をしっかり伝える」ことです。

既卒者が「新卒で就職せずに、なぜ今就職したいのか」という点が企業側としては気になります。その疑問に対し、就職したいという明確な理由とともに熱意を伝えることが重要です。

4.就職するための努力を見せる

4つめは「就職するための努力を見せる」ことです。

既卒者は就職活動に時間をかけられますが、それは企業側も熟知しています。そのなかで、どれだけ企業研究などを深く行ってきたのか努力を見せることも重要です。たとえば面接の際に企業の詳しい情報を含めて発言したり、履歴書の内容に盛り込んだりする工夫が挙げられます。

企業側も、自社の試験にどれだけ時間や力を注いできたのかチェックしています。自分の努力もしっかりアピールすることで、就職をつかみ取りましょう。

既卒者に対する面接での想定質問4つ

既卒者に対して面接で聞かれることが予想される質問について4つピックアップします。

1.卒業後の期間には何をしていたか

既卒者に対して必ず聞かれる質問の1つです。

応える際には、空白期間にどれだけ価値のある行動を行い、それによって自分がどのように成長できたのか伝えるようにしましょう。

2.卒業時に就職しなかった理由

こちらも答え方に注意したい質問です。ポジティブな理由があればそのまま伝え、ネガティブな理由で就職しなかった場合には素直に伝えます。そのうえで、そこから得た教訓やその後の期間での自分の成長について答えられるようにしましょう。

3.就職しようと思った動機

この質問に対しては、空白期間での過ごし方に絡めると答えやすいでしょう。たとえば「空白期間に自身が学んだことから社会の問題が見えてきて、それを解決（よりよい社会に）するために就職して働きたい」というイメージです。

また企業研究の跡を見せつつ、熱意や努力も伝えられるとよいでしょう。

4.何か質問はないか

こちらの質問に対して「特にありません」といった答えは避けましょう。些細なことでもよいので、何か質問する姿勢が重要です。

せっかくの質問できるタイミングを逃すことなく、疑問点の解消だけでなく就職への熱意も伝えられるとよいでしょう。

まとめ：既卒とは内定を受けずに卒業して3年未満 | 就活では健康経営優良法人の企業もチェックしてみよう

この記事では「既卒」の概要やデメリット・メリット、既卒で後悔しないためのチェックポイントや就職を成功させるためのポイントなどについて解説しました。

既卒にはネガティブなイメージがつきものですが、必ずしもそうではなく、むしろメリットも数多くあります。一方で、考えなしに既卒になる道を選ぶと後悔してしまうのも事実です。そのため記事内でご紹介したチェックポイントも参考に、意義のある既卒期間の過ごし方やその後の就職活動につなげていただけることを願っています。

また既卒者が就職を成功させるためには、既卒についての理解や視野を広げること、主体的な行動などが重要になります。このほか、働きやすい職場を探すことも大切です。

その際には、健康経営優良法人の認定を受けているかが1つの指標になります。健康経営優良法人では、従業員の健康管理について経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいるため、企業選びの参考にできるでしょう。