2030年の働き方はどう変わっている？今後予想される働き方の変化についてご紹介

2030年では、どのような働き方になるのか気になる人も多いでしょう。近年では、コロナウイルスが蔓延し在宅ワークが増加したことで働き方に対する考え方が変化しました。2030年は遠い未来ではありませんが、今と大きく変わっている部分があるかもしれません。新しい価値観を常に持つことで、時代に合った働き方が可能になります。

今回は2030年の働く場所や価値観の変化など、将来の働き方について考えている人向けの内容となっています。ぜひ参考にしてみてください。

2030年は今からあと8年余りです。この8年という年月を長いもしくは短いと感じるのは人それぞれですが、働き方は今まで時代とともに変わってきました。とくに、2020年のコロナウイルスの流行後からは働き方の変化が顕著になったことを多くの人が感じているでしょう。

出社をしないでネット環境があれば、どの地域からでも勤務できたり、打ち合わせやミーティングなどがオンライン上で行われるようになりしました。また、最近では仕事に対する考え方も変化してきており、昭和や平成と比べて仕事よりもプライベートに時間を割きたいと感じる若者も増加しています。新しい働き方を常に意識しておくことで今よりも業務の効率よく進められたりできます。

しかし前時代的な考えに固執していると、周りの社員たちと働き方の考えにズレが出てしまいチームワークが乱れてしまうこともあるでしょう。そうならないためにも、将来の働き方について考えている人や全く考えていなかった人もこの記事を参考にして一度考え直してみましょう。

働く場所の変化

2030年には、働く場所が大きく変化していると予想されています。現状、多くの労働者は働く際に都市部に集中しており、働く場所なども企業が判断し配置されます。これからは、今よりもさらにオンライン上での勤務が主流になる可能性が高いでしょう。そのため都心部を離れ、自分が生まれ育った地方や海外で働く労働者が増加することが予想されています。

働く場所を企業ではなく、労働者が決める割合が増えていくでしょう。マイナビ転職の「2022年卒大学生Uターン・地元就職に関する調査」によると、Uターン就職を希望する学生が57.8％という結果になり、全体の半数以上が地元での就職を望んでいることがわかります。今後、自分で働く場所を決めたいと考える労働者は今よりも増加していくことでしょう。

独立思考が強まる

2つ目に挙げるのは独立したいと考える労働者が増えることです。自分で働く場所を決めたいという点でも共通しますが、企業や組織に縛られずに自由に仕事をしたいと考える労働者が年々増加しています。これらの理由としてよく挙げられるのが、リモートワークやコワーキングスペースなどのインフラ設備が整ってきていることやSNSの発達などです。

リモートワークやコワーキングスペース、SNSが発達するにつれて、所属している企業の垣根を超えて個人と企業、個人と組織が簡単に繋がれるようになりました。そのため、一昔前よりも企業に依存する必要がなくなり自分で独立し仕事をするという考えが広まったのです。

また、本業とは別に副業を始めている労働省も多く、副業の収入が本業を超える場合は、勤めている会社を辞めて独立し、個人事業主になる人も多くなっています。

価値観の変化

最後に紹介する変化は、金銭面に対する意識の変化です。現状、働くことの理由として一番多いのは、「金銭面での理由」です。しかし、金銭についての考えが近年大きく変化しており、金銭面だけを考えて働く人は減少している傾向にあります。

マイナビ転職の「マイナビ転職　Uターン転職に関する実態調査」によると、Uターン転職によって年収が減少したものの満足していると半数が回答したと発表されました。年収が下がるにもかかわらず転職を行った理由としては、「生まれ育った地元が落ち着くから」「勤務していた企業に対して不満があったから」「地元に家族や友人たちがいるから」などです。

以上のことから、金銭よりも自分が本当にしたいことやプライベートを優先させる人が増えていることがわかります。将来的に働くことのモチベーションは、年収ではなくなり年収が低くても満足のいく環境であるかどうかに変わっていく可能性は高いでしょう。

働き方の未来2035とは厚生労働省により公開された報告書です。内容は2035年の社会や働き方、技術などがどのように変化していくのかという考察と、一人ひとりがより良い社会生活を送るために必要なことは何かをまとめています。日本は将来的にますます少子高齢化が進みAIなどの科学技術が発展していくでしょう。それに伴い人々の生活や働き方は今よりも大きく変化したものになります。

たとえば、今までの日本は終身雇用が基本でしたが近年では、定年退職まで働いて退職金を得ても老後は決して安泰とは言えない時代になりました。ここからは、2035年では社会がどのように変化していくのか考察されているものを2つご紹介します。

少子高齢化がさらに進む

2035年には世界の人口は約90億人まで増加すると予想されていますが、日本の人口は反対に減少するとされています。さらに長寿命化も同時に進んでいくため、高齢化率が30％以上になり日本人の3人に1人が高齢者となります。そのため、若者の労働者が少なくなり生産性が落ちてしまうことでしょう。

近年では、若い労働者を確保するために外国人留学生などの受け入れを行っており、一部の外国人留学生は、奨学金免除などの支援も受けています。そのほかにも、産業別就業者の数も大きく変化すると予想されており、今後は情報・IT・通信・医療・福祉などは労働者が増加しますが、それ以外の産業では減るとされています。

これからはより技術を発展させていき、新しい価値を持ったサービスを創っていかなければならないでしょう。

技術の進歩

働き方の未来2035によると、通信技術・AI・センサー・VR・AR・移動技術が発展していると予想されています。とくにAIの発展は、裁判や医療など専門的でミスが許されないものはそのまま人間が行いますが、単純作業や定型的な仕事は代替できると考えられています。しかし、AIによって仕事がなくなってしまうという懸念もあります。

たとえば、自動運転技術が今後発展していくことによって、タクシーやバス、電車などの運転手が不要となったり、手作業で物品検査をしている場合はより高度な機械に仕事を奪われたりする可能性もあるでしょう。このように、メリットばかりではない可能性も十分に高いため、今後の社会の流れに注意が必要です。

h2：2030年の労働人口についてここからは、2030年の労働人口についてご紹介します。2030年の日本では、さらに少子高齢化が進み労働人口が減少します。また、2030年では人口の3分の1以上が65歳の高齢者なると予想されており、それに伴い外国人移入者も増加することでしょう。少子高齢化によって考えられる働き方の変化は以下の3つです。

超高齢化社会がさらに加速

このまま少子高齢化が進んでいくことによって2030年には日本の人口は1億1,600万人にまで減少すると考えられています。日本の少子高齢化は世界的にも類を見ないほどであり、世界でも屈指の高齢国家と言えるでしょう。少子高齢化の問題点は多くありますが、一つは高齢者が増加し若者の労働者が減ってしまうことで、若者一人当たりの税金が重くなってしまうことです。

日本では、基本的に定年退職した65歳以上の高齢者は年金を受給できます。これら年金の財源の多くは労働者が納める税金などです。現状、労働者が減ってしまったことにより年金などの社会保障に充てられる財源が減ってしまうため、減少した分を他の税金で補おうとする政策も検討されています。

そのため、これから働いていく人は、給料から引かれる税金が高くなることがあるかもしれません。本業だけでは生活できず、副業を始めることが当たり前になることは十分にあり得るでしょう。

労働者の認知症人口が増加

労働者の認知症人口が増加してしまうことも予想されています。厚生労働省の「こころの病気の患者数の状況」によると、日本でうつ病を発症してしまう割合が年々増加していることがわかるでしょう。うつ病や適応障害といった心の病に苦しめられている人は、2017年の段階で200万人以上いると考えられています。

そのほかにも、うつ病などが原因で自殺を図る人も同じように増加しており、警察庁の「令和３年中における自殺の状況」によると、2020年の自殺者の総数は2万人を超えています。そのため2030年には、労働者が減るのと同時にうつ病患者が増加していくでしょう。そのような事態を防ぐためにも、自分の働きたい場所で働いたりプライベートも大切にできたりする社会体制にすることが重要です。

可能な限りストレスを減らして健康的な日時を送るためにも今の働き方を見直してみるのも良いでしょう。

この記事では、2030年の働き方についてご紹介してきました。2030年には、技術の発達により今よりも便利になっているものもありますが、反対に問題になっていることもあります。とくに働き方については、今後ますます若年層への負担が大きくなっていくでしょう。そのため、将来を見据えて比較的安定した企業に転職するなど早めに行動することをおすすめします。

その際、健康経営に力を入れている企業がとくに良いです。健康経営優良法人に認定されている企業は、有給休暇や育休といった労働者の健康を重視する特徴があります。転職を行う際は健康経営を意識した企業かどうか確かめてみてください。