30代の平均年収は一体いくら？男女別・職業別や年収ごとの割合についてご紹介

自分の年収が平均よりも高いのか低いのか気になる人は多いでしょう。この記事では、日本の30代の平均年収について男女別・職業別ごとにご紹介します。

年収ごとの手取り金額についても解説しているため、ぜひ参考にしてみてください。

30代の平均年収は性別によって異なります。また、30代前半か後半かでも変わるため、それぞれの条件と自分の立場を比較してみましょう。（対象期間：2020年9月～2021年8月まで）参考サイト：doda | 平均年収ランキング（年代別・年齢別の年収情報） 【最新版】

30代前半の男女別の平均年収

dodaが行っている年代別の年収調査によると、30代前半（30〜34歳）の平均年収は約424万円程度となっています。30代前半になると社会人経験が10年ほどになるケースも出てくるため、何かしらの役職に就いている可能性もあります。そのため、役職手当をもらっているか否かでも年収に大きな差があるでしょう。

また30代前半男性（30〜34歳）の平均年収は約457万円、30代前半女性の平均年収は約378万円となっています。世間一般的には、女性よりも男性の方が年収が高くその差は約90万円です。基本的に女性よりも男性の方が役職に就いていることが多いため、それに伴い平均年収が高くなる傾向にあります。

30代後半の男女別の平均年収

30代後半（35〜39歳）の平均年収は約464万円です。30代後半にもなると部長や課長など部門やチームを率いるリーダーであることも多いでしょう。 そのため、30代前半に比べて一気に年収が上がる人も多くいます。しかし、30代後半は勤めている企業でこれ以上の出世は厳しいと感じ始める時期でもあります。

40代での転職は30代に比べると難しいため、今のキャリアに満足していない場合は早めの決断が必要になるでしょう。また、30代後半男性の平均年収は約509万円、30代後半女性の平均年収は約392万円です。男性も女性も30代前半に比べると平均年収は高くなっています。

30代年収の中央値

30代年収の中央値は400～500万円程度となっています。中央値とはすべての30代男女の年収を高い順に並べた時にちょうど真ん中に当たる人のことを指します。そのため、一般的な年収を知りたい時は平均値よりも中央値を知っていた方がよいでしょう。平均年収は、一部の高所得者が大きく平均を引き上げていたり、逆に無職の場合は平均を大きく引き下げていたりします。

自分の年収が中央値よりも高いのか低いのか、将来的に超えることができそうか考えてみましょう。
地方と東京の平均年収の違い

地方で働いているかそれとも都心で働いているかによっても年収は異なります。あるデータによると、東京で働いている30代の平均年収は約533万円で、大阪の平均年収は約474万円です。都心であればあるほど、働き手が多く企業も多いため、年収が高くなる傾向にあります。そのため、地方の平均年収は約300万円前半となるところもあり、都心と比較すると100万円も差が出てきます。

しかし、地方は都心に比べて物価や地価が安いことが多いため、必ずしも都心の方がいいとは限りません。自分の生活スタイルによって地方がいいか都心がいいか考えてみることも重要です。

ここからは、職業別での平均年収についてご紹介します。職業によっても年収は大きく変化します。そのため、平均年収の高い職業への転職を考えている人は多いでしょう。自分の職業とほかの職業の平均年収を比較して今後のキャリア形成に活用することをおすすめします。

公務員

30代公務員の平均年収は、632万円程となっています。30代の平均年収は400万円程度なため、世間一般的にはかなり年収が高いといえるでしょう。また、公務員はとくに年功序列で年収が上がっていくため、長く勤めるほど年収は上がっていくのが特徴です。公務員になるためには、公務員試験に受かる必要があるため、公務員を目指している人は予備校に通うなどして対策を行いましょう。

ITエンジニア

30代ITエンジニアの平均年収はざっくり見ると514万円です。ITエンジニアと一言でいってもエンジニアの種類によって年収は異なります。たとえば、ITコンサルタントだと30代平均の年収が663万円にもなります。また、エンジニアはIT業界でもとくに不足しているため、優秀であるほど企業からの待遇も良くなるでしょう。

そのほかにも、スキルや実績を積むことができればフリーランスとして独立できる可能性があります。

建設業

建設業に関わる30代の平均年収は約459万円です。建設業の特徴はどこにいっても需要があるため、職に困ることがありません。しかし、全体的には肉体労働になってしまうため、怪我をしたり高齢になれば仕事が辛くなりやすいでしょう。しかし、スキルや知識を持っていれば、現場監督などの職人を指揮する立場になれるため、スキルがあれば長く続けられる仕事です。

アパレル・飲食サービス業

アパレルや飲食店などのサービス業の30代平均年収は、約300万円です。全体的な職業と比較しても年収が低く、年収の伸びもよくありません。サービス業はまったくの未経験でも働くことができるため、比較的人材が溢れています。また、同業他社との競争を勝ち抜くために人件費を削減する傾向にあることも平均年収が低いことに関係しているでしょう。

40代でサービス業しか経験がない場合、転職は非常に難しくなります。そのため、サービス業から他の業界に転職を考えている人は、早めの行動が重要です。

ここからは、年収ごとの手取り金額についてご紹介します。額面での年収と実際に貰える年収は異なります。年収が高くなるほど年収から引かれる税金は多くなるため、自分が目指している年収の手取り金額はどのくらいなのか把握しておきましょう。参考：厚生労働省 年賃金構造基本統計調査の概況

年収が1,000万の場合

一般的に年収が1,000万円の場合、手取り金額は730万円程度と言われています。また、結婚して子供がいると控除金額が変わってきます。 年収が1,000万円を超えている割合は全体の約5％しかおらず、30代だけに限定すると約1％程度にまで減少します。

年収が800万の場合

年収が800万円の場合、手取り年収は約590万円程度です。大手企業や一部上場企業などに勤めている人は、30代で年収が800万円を超えることは可能でしょう。しかし、年収が800万円の割合は全体で見ても約9％しかおらず、30代では約4％となっています。

年収が700万の場合

年収が700万円の場合、手取り年収は約525万円程度です。年収が700万円を超えている割合は全体で約14％で、30代だと約9％になります。 30代の10人に1人が年収700万円を超えていますが、平均年収に比べるとかなり高給であることがわかります。

年収が600万の場合

年収が600万円の場合、手取り年収は約459万円程度です。年収が600万円の割合は全体で約20％となり、30代でも同じく約20％程度になります。役職や企業によっては十分に狙える年収ではあるため、年収600万円を目指している人は自分の今後のキャリアを見直しましょう。

年収が500万の場合

年収が500万円の場合、手取り年収は約387万円程度です。年収が500万円の割合は全体で約30％で、30代だと約36％になります。3人に1人が500万を超えており、自分の頑張り次第で達成できる年収といえるでしょう。

年収が400万の場合

年収が400万円の場合、手取り年収は約459万円程度です。年収が400万円の割合は全体で約45％で、30代限定だと約63％にもなります。年収400万円が30代では最も多く、平均年収と呼べるでしょう。しかし、なかにはサービス業など職業によって400万円を超えることが難しいことも覚えておきましょう。

年収が300万の場合

年収が300万円の場合、手取り年収は約236万円程度です。年収が300万円を超えている割合は全体で約62％で、30代だと約88％になります。基本的に正社員であれば年収は300万円を超えることがほとんどのため、年収300万円が最低ラインといえるでしょう。年収が300万円を下回っている場合は、自分の今後のキャリアを見直し転職を考えてみることも重要です。

ここからは、年収を上げるために必要なことを3つご紹介します。今の年収に不満がある人やもっと上のステージに行きたい人はぜひ参考にしてみてください。

新しい資格を取得する

30代ともなれば知識や経験は十分に身に付いていることでしょう。しかし、そこから新しい資格を取得する人はなかなかいません。仕事が忙しく資格の勉強がないこともありますが、自分の市場価値を高めるためにも積極的に資格は取得しましょう。

副業を始める

年収を上げたい人は、本業とは別に副業を始めることもおすすめです。近年では、副業可能な企業も増えてきているため、参入のハードルはそこまで高くないでしょう。副業を始める際は、自分が勤めている企業の就業規則などを見て、副業を行っても大丈夫か必ず確認しましょう。

より年収が高い企業に転職する

今勤めている企業よりも年収が高いところに転職することも一つの手段です。今まで培ってきた経験と実績次第では、今の企業よりも高待遇になることもあります。自分の希望年収と職種とをすり合わせながら転職先を探すとよいでしょう。

ここまで、30代の平均年収について詳しくご紹介してきました。職業や男女によって年収は大きく異なります。30代の平均年収が400万円程度だということを理解し、自分が今後どのようになりたいのか考え直すことが重要です。その結果、今の自分の年収に不満がある人は、資格の勉強や副業などを始めることをおすすめします。

また、より年収が高い企業に転職を考えている人は、健康経営を意識している企業を選びましょう。健康経営に力を入れている企業は、福利厚生が充実しており、自分の実力に合った年収になる傾向にあります。そのため、年収を上げたいと考えている人は事前に候補にいれている企業は健康経営に力を入れているかどうか調べておきましょう。

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