- 企業紹介
- 2022.04.11
株式会社B級グルメ研究所が取り組む健康経営とは?企業理念や内容についてご紹介!
- 目次
社員が満足できる環境づくりを心掛けるB級グルメ研究所
ファイブグループの子会社である株式会社B級グルメ研究所は、「楽しいでつながる世界をつくる」をミッションに、飲食店などを運営している株式会社です。健康経営に関する取り組みを強化している組織でもあり、経済産業省からの認定を受けています。
今回は、株式会社B級グルメ研究所に焦点を当て、取り組まれている健康経営についてご紹介します。
株式会社B級グルメ研究所とは?
ここでは、株式会社B級グルメ研究所の概要と主な事業内容をご紹介します。
企業概要
株式会社B級グルメ研究所は、飲食店経営・教育支援・人材育成を主な事業として展開している企業です。吉祥寺・渋谷・池袋・神田・秋葉原・御徒町に主要店舗が展開されています。
企業理念
株式会社B級グルメ研究所の企業理念は「関わる全ての人が楽しくなれる環境を作ること」です。店舗を利用したお客様はもちろん、働く従業員一人ひとりが「仕事」と「私生活」のどちらも貪欲に楽しんでいける会社づくりを大切にしている企業です。
店舗でおいしい料理を味わう「楽しみ」、仕事を通して自己が成長する「楽しみ」、家族や友人と「楽しみ」を共有します。株式会社B級グルメ研究所は事業活動を通して、さまざまな立場の方々に多様な「楽しみ」を感じられる環境づくりを心掛けています。
主な展開事業
株式会社B級グルメ研究所は、記憶に残るインパクトをもたらしたいと考え5つの店舗を展開しています。
圧倒的な旨さ・記憶に残るインパクト・満足するボリューム・お手頃価格の4つの点でお客様に驚いていただくことを大切にしているのが特徴です。
B級グルメ研究所はどんな認証を受けた企業?
ここからは、B級グルメ研究所が受けた認証について解説します。
B級グルメ研究所が受けた認証
B級グルメ研究所は、2019年に「健康経営優良法人 ホワイト500」、2020年に「健康経営優良法人(大規模)」の認証を受けました。この健康経営優良法人は、健康経営に関する取り組みを積極的に行っている企業が選ばれる認証です。
健康経営とは、超高齢化社会に向けて経済産業省が推進する政策のひとつです。企業理念に基づき、従業員へ健康投資を行い、従業員の活力向上や生産性の向上など組織の活性化をもたらします。健康寿命の延伸や、生涯現役社会の構築を目指す制度です。
一人ひとりが心身の健康状態に応じて経済活動や社会活動に参画し、経済を支えていくことが日本社会の課題です。国民がいきいきと暮らしていくためにも健康経営に取り組み、多様な働き方や考え方を取り入れていく必要があるでしょう。
健康経営優良法人ホワイト500とは?
株式会社B級グルメ研究所が認定を受けた「健康経営優良法人ホワイト500」とは、経済産業省が創設した認定制度です。
「ホワイト500」以外にも「ブライト500」という認定もあります。ホワイト500が大規模企業や医療法人に対する認定で、ブライト500は中小企業が対象となる認定です。健康経営優良法人に認定された企業は、活動の継続や社外への発信が求められており、健康経営の普及に欠かせない役割を担っています。
外食業界における現状や課題
ここからは、外食業界における現状と課題について解説します。
飲食業界の現状
昨今の外食業界では、節約志向や宅配需要の拡大、人材・原材料調達のコスト上昇から競争が激化しているのが現状です。また、少子高齢化が深刻な問題となっており、高齢者が人口の多くを占めています。高齢化が進むことで、医療を必要とする年代の人が年々増加するため、長く健康に過ごせるような健康メニューが注目されているといえるでしょう。
また、宅配や自宅での食事との差別化を求め、外食ではカロリーを気にせず美味しい食事を食べたいという声も聞かれています。食事に対する様々なニーズを捉え、他事業との差別化を図りながら事業を展開できるかが大きなカギとなるでしょう。
新型コロナウイルスの流行
近年、多くの業界に大きな影響を与えているのが新型コロナウイルスです。感染が急拡大することで、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が発令されました。時短営業要請による営業時間の短縮や休業、テレワークが推進され出社人数の減少や宴会・パーティーの自粛により、外食業界に大きな影響を及ぼしています。
新型コロナウイルスの流行により、感染対策や収益対策を行い短期的な視点に陥ることなく長期的な視点で対策を取ることが求められているでしょう。
株式会社ファイブグループの健康経営
ここからは、株式会社B級グルメ研究所の親会社である「株式会社ファイブグループ」が実際に行っている健康経営の取り組みをご紹介します。
健康的な職場づくり
株式会社ファイブグループでは、従業員が健康的に過ごせる職場環境を提供することに取り組んでいます。具体的には「部活動」「休暇制度」「女性付加健診」です。
アルバイトを含め、ファイブグループに所属する全てのスタッフが任意で参加できる各種部活動を参加1人あたり1500円で会社が支援しています。身体を動かす機会としてはもちろん、横断的なつながりを得ることでメンタルケアにもつながります。また部活動の推進で、心身の健康を増進する効果もあるでしょう。
「休暇制度」では、1年間を3シーズンに分け、各シーズンに3日間ずつ取得できるスリーシーズン休暇や、公共の手続きや病気の治療・健康管理・自己啓発・こどもの行事参加や家族へのサービスをしたいときなどに利用できるリフレッシュ休暇などがあります。また、誕生日や結婚記念日の前後1か月以内に休暇が取得できるアニバーサリー休暇など、社員がリフレッシュできる福利厚生が充実しています。
「女性付加健診」は、女性社員の健康を守るため、定期健康診断と同時に、乳がん・子宮がんの検診を受けられるのが特徴です。
仕事と家庭の両立への取り組み
株式会社ファイブグループでは、選択制労働時間の整備や手当、プレゼントなどの取り組みを推進しています。
「選択制労働時間の整備」は、正社員の月労働時間を140時間・180時間・215時間から選択できる制度です。選択制労働時間の整備により、育児支援や介護支援など仕事と家庭のバランスを保てるようにしています。
「手当」では、6歳未満の扶養家族を対象に手当を支給しています。「プレゼント」は、第一子出産時のお祝いや結婚記念日へのプレゼントを、独身の方には誕生日プレゼントを渡す制度です。
仕事と家庭のワークライフバランスが整うため、モチベーションを高めながら楽しく仕事ができます。
株式会社ファイブグループの社会貢献活動
株式会社ファイブグループが取り組むのは、健康経営に関する取り組みだけではありません。社会貢献活動にも積極的に参加しており、地域への貢献を行っています。ここからは、株式会社ファイブグループが行う社会貢献活動について解説します。
社会貢献活動への基本姿勢
- 「楽しい」食の場を通じて、地域を活性化させます
- 地域住民、商店街、他店の皆様と共創します
- 人と人をつなげ、輪を広げることで「望まる孤独」を解消します
株式会社ファイブグループは、「楽しいでつながる」ことを土台とし、ブランドや店舗を通じて生まれる人と人のつながりを地域貢献の本質として捉えているのが特徴です。店舗を超えたつながりの機会を作ることで、お客様・スタッフ・地域の関わりの幅を広げています。
働くスタッフに対しても「自分がこの地域で、このお店で、企業で働く意味」を深めてもらうことで、労働意欲の向上につなげています。
こども食堂活動
株式会社ファイブグループでは、2020年より、地域貢献の一環として、こども食堂活動を実施していることをご存じでしょうか。
藤沢で展開するブランド「スパゲッティーのパンチョ」が、店舗の展開地域であるさいたまと平塚のこども食堂のクリスマス会に「出張パンチョ」の形で参加しました。地域のこどもたちに楽しんでもらう活動として注目されました。地域でこども食堂活動をしている団体とつながり、コラボレーションという形をとっています。新しい輪に参加できるとともに、地域で暮らす人に美味しさも知ってもらう機会になるでしょう。
また、藤沢で展開するブランド「串とあて巻き 居酒屋大吾」にて、2020年9月より、こども食堂活動である「おむすびだいご」を毎週日曜日に実施しています。こどもは無料、大人は300円で週替わりのお昼ご飯を提供しています。店内飲食だけではなく、お弁当の持ち帰りも可能です。地域の社会福祉協議会の方々を通じて農協から食材が提供され、地域の福祉活動とコラボするなど、開始から半年ほどで地域に根付いた活動といえるでしょう。
また2021年以降は、各店舗へのチャリティーメニュー導入や、チャリティーメニューで集まった支援金でこども食堂活動を実施しています。また各店舗のお客様向けに、支援のお礼と活動報告を地域で定期的に開催し、地域・お客様・店舗が楽しいでつながる「価値」を作り上げる取り組みも行っています。
まとめ
今回は、株式会社B級グルメ研究所にスポットライトを当て、親会社である株式会社ファイブグループが行っている健康経営に関する取り組みや社会貢献活動について解説しました。
株式会社ファイブグループが実際に行っている健康経営は「健康的な職場づくり」と「仕事と家庭の両立への取り組み」です。また、健康経営だけではなく社会貢献活動も行うことで地域の活性化にもつなげています。
従業員が長く健康に働き続けるためには、身体を動かすことや健康診断を受け、心身の健康を保つことや適切な休息を取ることが必要です。会社側からこれらの取り組みをサポートすることで、従業員はいきいきと働き続けられるため、企業の成長を促すことも可能となるでしょう。
まだ健康経営に取り組んだことのない企業は、従業員の健康を維持するために、できる取り組みから実施してみましょう。
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