喫煙が体に与える影響とは？社員の禁煙を推進するメリットについて

たばこを吸う事で体に悪影響を及ぼす可能性があることは、すでに一般的な常識になりつつあり、身の回りの飲食店では喫煙できないお店や分煙しているお店が数多く見受けられます。
実際に近年では、喫煙者の人口が減少傾向にあり、身近な人が禁煙した、あるいは禁煙に取り組んでいる人は多かれ少なかれいるのではないでしょうか。
またコロナウイルスが猛威を振るう現代では、喫煙がコロナウイルス感染時に重症化するリスクが高まる事から、より一層喫煙に対する考え方が変わってきています。
今回、この記事では喫煙が体にもたらす影響に触れ、企業が禁煙対策を取る意義や禁煙に向けた会社の制度・取り組みをご紹介します。

冒頭でも述べたように、たばこを吸う事で体に悪影響を及ぼす危険性については多くの人が理解していることですが、なぜ体に悪影響をもたらすのか、どういった影響が出るのかを実は知らない方も少なくはないのではないでしょうか。
ここからは、なぜ喫煙が体に悪影響なのかを説明し、誰にどのような危険があるのか触れていきます。

喫煙者への影響

たばこの煙は大きく分けて2つあり、喫煙者が吸う煙を「主流煙」といい、たばこの先端から出る煙を「副流煙」と言います。
たばこに含まれる有害物質は、「ニコチン」と「タール」、「一酸化炭素」があります。
ニコチンには、血圧と心拍数を上昇させる影響をもたらし、心臓に負担をかけます。
タールには、発がん性物質が多く含まれており、肺がんなどのがんの発生を促進させます。
一酸化炭素は、血液中の酸素を体中に送るのを妨げ、ニコチンと同じく心臓に負担がかかります。
また、これらの有害物質だけが体に悪影響をもたらすのではなく、たばこを吸う事だけで体内が酸化され、病気にかかるリスクが高まります。
体が酸化されることで肺がんなどの呼吸器官の病気だけではなく、心筋梗塞や脳卒中、生活習慣病の悪影響をもたらします。
またニコチンには依存性があり、たばこをやめたくてもやめられなくなってしまう特徴があり、禁煙には強い覚悟と意思が必要になります。
これから禁煙に取り組む方は、たばこが吸いたくなりやすい飲み会などの参加は控え、ガムや水を飲むようにして口さみしさを減らすことをやってみましょう。
どうしても禁煙できない場合は、禁煙外来で医師の指示に従って禁煙に取り組むようにしましょう。

周囲への影響

たばこがもたらす体への悪影響は、非喫煙者にも襲いかかります。
上記で紹介した、たばこの先端から出る副流煙によって、たばこを吸わない非喫煙者も健康被害を受ける場合があり、非喫煙者が副流煙を吸ってしまうことを受動喫煙といいます。
そして副流煙には、上記で説明した有害物質が主流煙よりも多く含まれているという研究結果があり、副流煙を吸ってしまうことが最も危険とされています。
自身がたばこを吸わない場合でも、身近な人がたばこを吸う場合や、たばこを吸う人が多くいる環境にいることが多い人は、副流煙を吸い込まないように、自身の近くでたばこを吸わないように協力してもらうなど注意が必要です。
また、職場の飲み会などの多くの人がたばこを吸う環境は体に悪影響をもたらすリスクがあり、上司がたばこを吸っている場合、喫煙を控えてもらうことも難しくなります。
そのため、会社のルールとして非喫煙者の前では吸わないように仕組みづくり・環境づくりが必要です。

近年では、企業が従業員の健康を重視する傾向にあります。
そして企業は従業員が健康に生活を送れるように、運動を促すイベントを開催したり、ヨガやストレッチなどを会社で開催したりしており、こうした活動を企業が行うことを健康経営と言います。
こうした健康経営はたばこも例外ではなく、禁煙を推進する活動をしている企業も存在しています。
ここからは、禁煙・禁煙に関する企業の健康経営の是非について解説します。

企業が喫煙対策を取り入れるべき理由

企業が社員の禁煙を促す背景には以下のような理由があります。

大切な人財保護のため

前述したように、喫煙は多くの病気や体調不良をもたらす危険があり、健康には大きく影響します。
企業で時間とコストをかけて育て上げた社員が病気になり、日常業務を行えないと企業にとってかなりの痛手になります。
企業の従業員が健康で過ごせることは、企業にとっても意味のあることで、会社の制度や環境整備によって喫煙者の喫煙防止を手助けできます。

従業員のモラルを高めるため

非喫煙者の人が喫煙者に対して冷ややかな目を向けているケースがあります。
その理由は、業務時間内にもかかわらず、何度も喫煙のために席を立ち、10分ほどの休憩を取っていて、非喫煙者にとってはフェアではないと感じてしまいます。
こうした喫煙者と非喫煙者の差を生じさせないために、禁煙を促す企業も少なくありません。

生産性向上のため

ひとつ前の説明で、喫煙者は業務中であってもたばこを吸いたくなってしまい、ヘビースモーカーの場合、30分ほど経つと体のニコチンが切れ、イライラや業務に集中できなくなってしまいます。
企業が従業員の禁煙を促すことで、従業員の生産性を上げることにもつながるでしょう。

メリット

ここからは企業が禁煙に関する健康経営を強化することで得られるメリットを整理していきます。

健康へのリスクを抑えられる

前述した内容と被ってしまいますが、企業が喫煙・禁煙に関する健康経営を進めることによって、大事な従業員を守ることにつながります。
企業にとって大事な責任を担っているベテラン社員が喫煙による健康被害が発生してしまっては、大事な事業も進まなくなってしまう可能性もあります。
当然ながら病気や体調不良はたばこだけがもたらすわけではありませんが、多くの健康被害を生む喫煙を抑制することで、企業にとって大事な戦力を確保できます。

非喫煙者の健康リスクも抑えられる

コロナ禍の今、会社の飲み会を開催することは激減していますが、飲み会などの多くの人がたばこを吸う環境は非喫煙者の健康にも影響が出ます。
喫煙者を減らす取り組みや、喫煙時のルールを会社で明確にすることで、非喫煙者の副流煙を吸い込んでしまう機会を減らせ、健康リスクも抑えられます。
・採用で有利になる
街の喫茶店などの入口に、店内の禁煙を表していたり、分煙を表したりするお店が多くなっています。
たばこを吸うルールや環境をしっかりと整備していることは、非喫煙者にとって有効なアピールになり、採用時にこうした取り組みを紹介することで、従業員の健康を考えているいい企業のイメージを与えることにもつながります。

ここからは実際に喫煙・禁煙に関する健康経営の導入例を紹介していきます。
実際に企業で取り組まれている健康経営の種類は、喫煙者の禁煙を手助けする「禁煙対策」と、非喫煙者が副流煙を吸わないように整備する「受動喫煙防止対策」があります。
この2つの取り組みをわかりやすく解説します。

禁煙対策

まずは禁煙対策について見ていきましょう。

禁煙DAYの導入

社員全員で週に一度禁煙に勤める日を設定します。
禁煙は個人で取り組むとどうしても誘惑に負けてしまうこともあり、長続きさせるのは困難ですが、会社全体で禁煙に取り組むことで、より高い禁煙効果が期待できます。

禁煙セミナーや禁煙カウンセリングの導入

喫煙者にたばこがもたらす体への影響を知る機会を設けたり、禁煙がうまくいかない人にカウンセリングをしたりといった取り組みを会社で行うことで、社員の禁煙を促す効果が期待できます。
普段忙しくて禁煙外来に行けない従業員や、禁煙する意思がない従業員に禁煙するきっかけを与えてみてはいかがでしょうか。

スモ休の導入

スモ休という休暇制度をご存じでしょうか。
この制度では、非喫煙者に特別休暇を年間で数日与える制度で、非喫煙者数を増やす目的があります。
非喫煙者が喫煙者に対し不満を抱える会社では、このスモ休を導入し、非喫煙者が得をする環境を整えてみてはいかがでしょうか。

受動喫煙防止対策

2020年4月の法改正により、受動喫煙防止が企業で義務化されたのをご存じでしょうか。
この法律は、多くの人が利用する施設での喫煙ルールや環境を整備することが義務化されており、実際に対策を講じる必要があります。
しかし、コロナ禍で職場のあらゆる環境を整備しなくてはいけない現代で、受動喫煙防止対策まで手が回らない企業も少なくありません。
ここからはすぐにできる、比較的簡単な対策例をご紹介します。

オフィスを全面禁煙にする

会社のルールを設定し、オフィス全体を禁煙にすることで、コストがかからず容易に受動喫煙防止対策が行えます。
しかしこれを導入する場合には、喫煙する社員の反発も予想され、社員の納得と協力が必要になります。

屋外喫煙所の設置

オフィス外に喫煙所を設置し、オフィス内で非喫煙者が副流煙を吸い込む機会をなくすことも可能です。
オフィス内に喫煙所を設け、オフィスの分煙を徹底することも受動喫煙防止対策になりますが、このコロナ禍において室内でマスクを外してたばこをする環境は避ける必要があります。
オフィスの設備や環境によっては屋外の喫煙所を設置することが困難な会社もあるかもしれませんが、人通りが少なく、周囲の人に迷惑をかけないスペースを見つけて、灰がら入れと枠組みを設けるだけで設置できるので試してみてはいかがでしょうか。

今回この記事では、喫煙が体に及ぼす影響について触れ、企業が禁煙対策や受動喫煙対策をする意義とメリットについて説明しました。
しかし、社員全員が禁煙するのは決して容易なことではなく、喫煙する社員のと理解、企業の工夫が必要です。
近年では喫煙者の人口が減少傾向にあり、喫煙に関する環境が整備されているかどうかは社会的にも注目されています。
まだ会社の設備や制度が整っていない場合は、今回紹介した導入例を参考に、できることから導入してみてはいかがでしょうか。
今回の記事が、まだ禁煙対策・受動喫煙防止対策を取っていない方や苦戦している方に役に立つ記事になれば幸いです。