メンター制度とは？導入の必要性やメリット・デメリットについて

メンター制度は、3年以内で離職する若手社員が増えている現代で、特に注目されている人材育成方法の一つです。
メンター制度では、メンター（教育者）がメンティー（育成者）一人ひとりに寄り添い、業務的な事だけではなく、精神的なケアも同時に行います。
そのため若手社員の離職率に悩んでいる企業だけではなく、企業が望む人材育成に課題を感じている企業でおすすめできる制度です。
今回この記事では、メンター制度の概要と実態に触れ、なぜ注目されているのか、メリット・デメリットを紹介し、取り入れた方がいい企業とはどういった企業か解説します。

記事の冒頭で軽く触れましたが、改めてメンター制度の実態と目的について解説します。

概要

メンターという言葉には、助言者・指導者の意味があり、日常的の業務に関わる事だけではなく、人生を生きていく上で手助けしてくれる人の事を言います。
つまりメンター制度は業務的なことでとどまらず、メンタル面や時に私生活の悩みも支援できます。
面倒を見る先輩社員を「メンター」といい、メンターの指導を受ける後輩社員を「メンティー」と言います。
このメンターとメンティーの選定は、関係がなるべく近い人であると効果は出やすいとされています。
この理由は、メンター制度では、業務的なことだけではなく、メンタル的な相談するため、何事でも気兼ねなく話せる関係に設定することに意味があります。
メンター制度の他に、「エルダー制度」や「ブラザー・シスター制度」というのがありますが、それらの制度とメンター制度は少し役割と対象が異なります。
それぞれ支援する内容には変わりはありませんが、エルダー制度は育成者を新入社員のみを対象にし、ブラザー・シスター制度は教育者・育成者を近い年代の組み合わせにします。
メンター制度は、年次問わず、あらゆる年代の社員を対象にしている為、各年代ならではの悩み・辛さを支援できます。

目的

メンター制度を取り入れることで、以下のような効果が期待できます。

・人材育成の強化
人事研修やOJTなど、従業員の育成を行っている企業は少なくありません。
しかし、そうした育成に課題を感じている企業も多いのではないでしょうか。
人事研修期間では伝えることのできなかった細かい指導を行える、人材育成に課題を感じている企業におすすめできる制度と言えます。

・人間関係の構築
人間関係の構築はどの時代においても共通な悩みのひとつです。
職場の人と性格・考え方が合わないことは日常的茶飯事、という方も多いのではないでしょうか。
メンター制度を導入することで、気の合わない人との関わり方や接し方をメンター・メンティーで共有でき、人間関係改善に役に立つかもしれません。

・社員のメンタル面の支援
前述した通り、メンター制度は個人の悩みも支援の対象となるため、プライベートなことでも相談できます。
転勤してきた社員をメンティーにさせ、生活面で困っていることをメンタリングと言われるケアを行いサポートすることもできますし、初めての一人暮らしに苦労する社員も支援できます。

・社員のキャリア形成に関する支援
メンター制度では、日常業務のこともサポートしますが、社員が描くキャリアプランの援助にも役立ちます。
メンター自身の経験や、先輩から聞いた経験をメンティーに共有することで、しっかりとしたキャリアプランを描くこともできるかもしれません。
しっかりとキャリアプランを持つことで、日々の業務にも高いモチベーションで望めますので、メンティーが歩みたいキャリアに耳を傾けてみてください。

・企業風土・企業理念に沿った人材育成が可能
他の研修制度とは違い、一人ひとりに寄り添って人材育成を行うのがメンター制度です。
企業の理念に沿った考えや行動を一人ひとりに伝えられ、企業が望む人材に育成できます。

これまでの記述で、メンター制度を取り入れることで、どういった効果が期待できるかについて説明しましたが、上述した以外のメリットと、メンター制度のデメリットを整理していきます。

メリット

・メンターを担当する社員の成長
メンター制度では、メンティーが業務も個人の悩み事も相談でき、より丁寧な支援できますが、メンターを担当する先輩社員も成長できます。
後輩が悩みを相談してきた場合、自身の経験談を介して後輩をサポートできると共に、後輩が悩みを乗り越えられていることに気づき、自身の成長も同時に感じられます。

・メンターとメンティー両方の社員が高いモチベーションを保てる
前述したように、メンティーは行き届いたケアを受けるため高いモチベーションを維持できますが、メンティーも例外ではありません。
人の面倒を見るとこによって、人の役に立てることもひとつのやりがいになります。
メンターとメンティーの人材確保にも効果が期待でき、退職者削減にも大きく貢献します。

・他部署の人との関りが持てる
メンターとメンティーの組み合わせは、決して同じ部署同士でなければいけないわけではありません。
時と場合によっては違う部署の人と組み合わせ、お互いに知識と業務を共有でき、また他部署との交流も図れます。

デメリット

・メンターの負担が大きい
メンターは日常の業務でのケアはもちろん、プライベートな悩みや相談に応じる必要があります。
会社からは後輩社員をしっかりと育成することを求められており、メンターを務める先輩社員は一生懸命に担当を務めるとかなりの負担になってしまいます。
メンターを担当させた先輩社員だけに後輩育成を任せるのではなく、周りの人はメンターのケアと手伝いを行う必要があります。

・メンターのスキルにばらつきがある
定められた業務のマニュアルや企業理念などは、どのメンターが教えても同じ質の教育ができますが、メンタル面の教育やケアはその人その人で異なります。
担当したメンターで育成に差が出てしまうのもメンター制度のデメリットのひとつです。

・メンターとメンティーの組み合わせが困難
メンター制度で最も注意すべきなのが、メンターとメンティーの組み合わせです。
お互い人間であるため、性格の相性が合わない事や馬が合わないといったことはどうしても発生してしまいます。
些細な事でも相談し、大きな悩みになる前に問題を解決することが大きな目的であるメンター制度では、ペアの相性不一致は死活問題になります。
メンティーの性格やコミュニケーションの取り方を考慮し、本人の意見を取り入れてメンターを選出することをおすすめします。

近年では、休職者が健康経営を行っているかを確認するほど、健康経営の注目は高まっており、企業の戦略のひとつになっています。
このメンター制度の一巻としてこの健康経営に関連付けることも可能です。
ここからは健康経営に関連するメンター制度の詳細について解説します。

チーム対抗のイベント

実際に健康経営を取り入れて入れている企業は、社員の携帯に歩数計測アプリを入れ、歩いた歩数を競わせるイベントを開催したり、運動会を開催したりしています。
メンターとメンティーは2人で1組となっているため、チームで健康に向けたイベントはかなり効果的です。
ここでポイントとなるのが、お互いにコミュニケーションを図りながら参加できる健康経営イベントを計画することです。

メンターとメンティーで共に参加できるイベント

運動するイベントだけではなく、ヨガやストレッチなどのリラックスできる健康経営も企業で注目されており、こういったイベントはメンターとメンティーで参加できるため、コミュニケーションの向上に効果的な取り組みになるでしょう。
ヨガやストレッチはリモートでも行えるため、コロナ禍の現代においても取り入れやすいイベントです。
また、ゴミ拾いを行うイベントも取り入れてみてはいかがでしょうか。
地域のゴミを拾うことで、ウォーキング効果で自然に身体を動かせられ、地域から愛される企業のイメージづくりにも効果的です。

健康経営に関連するメンター制度を取り入れるメリット

健康経営のイベントは、社員の健康をサポートし、企業のイメージ向上にも大きく役立ちます。
社員のやる気を上げる効果があるメンター制度と健康経営を組み合わせることで、両者が持つメリットの相乗効果が期待できます。
特にコロナ禍の今、テレワークの普及でメンターとメンティーで顔を合わせる機会が少なくなってしまう可能性があります。
そんな時に、お互いにイベントに参加することで、共通の話題が生まれ、よりコミュニケーションを活発に行えるかもしれません。
病気や健康に不安を抱える現代において、何事も相談できるメンター制度と健康経営連携させることで大きな効果が生まれるのではないでしょうか。

今回は、近年注目されているメンター制度の実態について紹介し、導入するメリットとデメリットについて解説しました。
メンターの選出が困難であることや、メンターの負担が大きくなるデメリットはあるものの、メンター制度を取り入れることで得られるメリットは多くあります。
まだメンター制度を取り入れていない企業は、まずは導入してみて、メンターとメンティーの関係性に注視しながら進めてみてはいかがでしょうか。
また、コロナ禍でさらに注目が集まっている健康経営にも、メンター制度をうまく関連させることで社員の働きやすさをサポートするだけでなく、企業としての価値を高める効果も期待できます。
自社で取り入れられそうな健康経営イベントにメンター・メンティーを参加させてみてはいかがでしょうか。
この記事で、メンター制度を取り入れることや、健康経営イベントに参画する手助けができれば幸いです。