ブラック企業の特徴とは？健康経営との関連についてもご紹介！

目次

• 健康経営と最も遠い「ブラック企業」
• ブラック企業とは？
• ブラック企業のレッテルを貼られるリスク
• ブラック企業と呼ばれないためには？
• 脱ブラック企業を目指す上で導入するべき取り組みをご紹介
• まとめ

健康経営と最も遠い「ブラック企業」

近年、働き方や業務形態が多様化し、ベンチャー企業も増加傾向にある中で、自身が勤めている企業に対するさまざまな不満や悩みが問題になっています。
特に「ブラック企業」と呼ばれる企業では、従業員の休職や離職、企業に対するネガティブな意見が問題になっています。
また、健康経営という概念が注目され、今や従業員の体調・メンタルへ意識を向けいない企業の方が珍しくなってきました。
今回紹介するのは、健康経営の実現に最も遠い場所にいるであろう、ブラック企業と呼ばれる企業についてです。
主な特徴をはじめ、ブラック企業と呼ばれるリスク、ブラック企業と呼ばれないために必要な対策や、健康経営の観点で必要なことについて解説します。

ブラック企業とは？

そもそもブラック企業とは、何を基準にそう呼ばれるのでしょうか。
ここではブラック企業の特徴と、対象的な存在となるホワイト企業との違いについて解説します。

ブラック企業の特徴

ブラック企業と呼ばれてしまう企業には、従業員の傾向・ハラスメント・賃金・解雇・命に関連する共通の特徴があります。
ひとつずつ見ていきましょう。
まず、ブラック企業には、ブラックな方針を良しとする従業員が多く在籍しています。
ある種洗脳のようなもので、例えどんなにブラックな経営であっても、そこで働く従業員が不満を持たなければ、ある意味では合法になってしまいます。
経営に対して不満を持たないように育成する傾向があるのも厄介なところです。
経営陣や管理職などが従業員に対してハラスメントを行う傾向が強いのもブラック企業ならではと言えます。
しかも、ハラスメントをしている本人たちがそれをハラスメントと認識していない場合が多いのが厄介なところです。
また、業務量や質に見合わない賃金設定になっていたり、企業にとって「使えない」とレッテルを貼られてしまった途端解雇されたりと、まるで漫画やドラマのような不遇が実際に発生しているのがブラック企業の現状です。
最悪の場合、業務量や人間関係が原因で過労死してしまう場合や、自殺に追い込まれてしまうケースも少なくありません。
こういった事実や噂が出る企業は、ブラック企業と呼ばれても仕方ないかもしれません。

ホワイト企業との違い

ブラック企業とは真逆の立ち位置にいるのが「ホワイト企業」ですが、具体的にどういった違いがあるのでしょうか。
大きな違いとして、上述したブラック企業の特徴に当てはまらないというのがあります。
従業員が心身ともに健康で働くうえでは、当然のことです。
また、福利厚生やキャリアアップ制度の充実など、働きがいのある企業の代名詞とも言われるような特徴があります。
ホワイト企業と呼ばれる企業には求職者も多く、ネガティブな理由での離職者が極端に少ないのも魅力です。

ブラック企業のレッテルを貼られるリスク

先ほどは、ブラック企業に該当する特徴を挙げていきました。
ブラック企業は従業員へのリスクにばかり目が行きがちですが、企業そのものにもリスクがあります。
ここでは、ブラック企業というレッテルを貼られることで考えられるリスクについて解説します。
まず第一に挙げられるリスクとして、求職者の数が激減してしまうことが考えられます。
ブラック企業という言葉自体が非常に浸透しているため、そう呼ばれている企業にわざわざ飛び込もうと考える方はまずいないと思って良いでしょう。
新入社員が入らないことは、企業としての生産性の低下に繋がり、企業の存続自体に影響が出てしまいます。
また、ブラック企業で勤めている従業員の多くは、企業が原因で体調を崩し、離職してしまいます。
離職だけならまだしも、企業が原因で過労死や自殺に追い込まれてしまった場合、遺族の悲しみや企業に対するマイナスイメージの大きさは計り知れません。
それこそ、生産性が下がってしまい、企業としての存続が困難になるでしょう。

ブラック企業と呼ばれないためには？

ブラック企業と呼ばれないためには、どういった点を意識すれば良いのでしょうか。
まず挙げられるのは、先ほど挙げたブラック企業の特徴に、自社が当てはまっていないかを調査しましょう。
実際に従業員がどういった不満を抱えており、心身にどんな影響を与えているかをヒアリングするだけでも、ブラック企業から遠ざかるきっかけになります。
では、そのほかに考えられる対策についても以下で挙げていきましょう。

残業時間に対するアンテナを張る

ブラック企業の象徴とも言える過度な業務負荷は、残業時間の観点で多く見受けられます。
残業時間が長くなればなるほど体への負担が大きくなり、プライベートの時間が圧迫されてメンタル面でも不調になってしまいます。
過度な残業時間を避けるために、業務を見える化や共有、ノー残業デーの設立などの対策を検討しましょう。
残業に対する意識を企業が持てば、従業員の中にも就業時間内に業務を終わらせる意識が芽生えるため、業務効率や生産性の向上につながります。

待遇面を充実させる

先ほど、ホワイト企業の特徴に福利厚生やキャリアアップ制度の充実があるとお伝えしました。
ブラック企業と呼ばれないためには、待遇面の充実が重要になってきます。
例えば、有給休暇を希望の日程で取得できるようにしたり、使わずに失効してしまう有給がないようにしたりといった対策が考えられます。
また、冠婚葬祭の休暇への対応や、産休・育休制度の充実、復職に前向きな姿勢など、さまざまな観点で待遇面の充実を実現可能です。
ある程度業務負荷がかかっても、定期的にリフレッシュする機会を設ければある程度のリスクは回避できます。
とはいえ。待遇面ばかりに注視してしまい、結局残業が増えてしまうといったことは防ぐようにしましょう。

ミスマッチをなくす

求人内容と実際の業務内容がズレればズレるほど、従業員のやる気や生産性につながります。
それにより、結局企業側も雇用によって損害を被ることがあるかもしれません。
企業のために大量に採用を計画してるからといって、過度に自社を持ち上げるような表現を求人内容に記載するのは防ぎましょう。
 

脱ブラック企業を目指す上で導入するべき取り組みをご紹介

ここまで触れたうえでなんとなくわかってくるのは、ブラック企業と呼ばれること自体が、健康経営を取り入れていない企業の特徴につながっていくことです。
ブラック企業と呼ばれないために、従業員を守るために、導入するべき取り組みをご紹介します。
主に、以下のような取り組みが効果的であると言われています。

• 従業員の不満を聞き取る機会・システムの構築
• 業務環境の改善に関する知識を外部の専門家から得る

なお、これらは上述したブラック企業対策も行うことを前提に考えましょう。

他にも、厚生労働省が提案する「36協定」という、月の残業時間が45時間以上になる企業への指導に則った対策や、厚生労働省がブラック企業の基準としている、

1. 過度な労働時間やノルマ
2. 賃金やハラスメントに関するコンプライアンス意識の低さ
3. 従業員に対する過度な選別

これらに当てはまっていないかを調査・確認することも大切です。

また、従業員自身が取り組める対策として、

• 労働基準監督署への相談
• 労働組合もしくは合同労組への参加

これらが挙げられます。
従業員から企業に関する相談を受けても、自身ではうまく対処できないといった場合にこれらを勧めるのも良いでしょう。

このように、ブラック企業と呼ばれないため・ブラック企業から脱却するための対策はさまざまな視点から取り組めます。
これらを実行することで従業員が心身ともに健康で業務を遂行でき、ブラック企業とは縁がなくなっていくでしょう。
また、ブラック企業対策はそのまま健康経営の取り組みの実践に直結します。
そのため、健康経営に取り組むことが、ブラック企業の対策になるということがわかります。

まとめ

今回は、健康経営の取り組みを意識するうえで最も避けたい、ブラック企業と呼ばれることのリスクや対策について解説しました。
新型コロナウイルスの影響で働き方にさまざまな変化が見えている昨今、従業員にかかる負担への配慮はさらに重要になったと言えるでしょう。
実際、コロナウイルスによって在宅勤務を余儀なくされ、それが原因のストレスで不調になる方も増えています。
だからこそ、従業員に対するケアはこれまで以上に重要です。
ブラック企業と呼ばれないためにどうしたらいいか悩んでいる企業はもちろん、もしかしたらブラック企業に該当するかも？と感じている企業も、今回の内容を参考に健康経営へ意識を向け、脱ブラック企業を意識した企業の方向性を定めましょう。