健康経営と運動の関連性は？心身ともに元気で働くために

今回は、健康経営に関連するさまざまな取り組みの中から、運動習慣に特化した内容についてご紹介します。
健康経営では、業務環境や精神的な面のケアを行う取り組みはもちろん、いわゆる生活習慣に関連した取り組みも広く採用されています。
近年、労働環境や食生活の改善など、多くの企業がさまざまな観点から健康経営の取り組みを実施し始めました。
新型コロナウイルスの影響もあり、これまで以上に健康への意識や危機感が高まったという企業も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、健康な生活への影響も大きい、運動に関する取り組みについて詳しくみていきましょう。

では、なぜ健康経営に運動という観点が注目されているかということから触れていきましょう。
仕事と運動というのはあまり関連性がない場合が多いため、健康経営とのつながりが見えてこない方もいるかもしれません。
しかし、だからといって運動への関心を持たないまま過ごしてしまうと、運動不足によって生活習慣病などの疾患を発症しやすくなったり、ストレスの解消がうまくできずにメンタルヘルスの面で不調になったりすることが考えられます。
特に最近では、新型コロナウイルスの影響による在宅勤務の増加で、慢性的な運動不足になる方が増えている傾向にあります。
いわゆる「出社」に時間や労力を使わないため、ただでさえ運動の機会が少なかったのに、より減ってしまったという方も多いでしょう。
こういった観点から、特に最近では健康経営の取り組みとして運動を活性化する動きが目立ち始めています。
以下では、運動に関するメリットや具体的な取り組みなど、もう少し詳しく触れていきましょう。

日頃から運動をしている方もいるかとは思いますが、企業での取り組みとして運動を行っているという方はまだあまり多くないかもしれません。
ここでは、健康経営の取り組みとして運動を行うメリットについて詳しく解説していきます。
主に以下のメリットが挙げられます。

• 運動不足の解消
• 従業員の健康増進
• 企業としてのイメージアップ
• 離職率の低下
• コミュニケーションの機会が増える

では、それぞれについて見ていきましょう。

運動不足の解消

適度な運動を行うことの最も大きなメリットは、働き盛りの世代に特に多い慢性的な運動不足の解消でしょう。
運動があまり得意でない方はもちろん、運動が好きな方でも、仕事の合間に運動をするのはなかなか難しいですよね。
特にオフィスで仕事をすることが多い職種の場合、特に運動の機会が少ないでしょう。
さらに、リモートワークの浸透も相まって、これまで以上に運動不足になる確率が高くなっています。
そのため、健康経営の取り組みとして企業が従業員の運動を促進することで、慢性的な運動不足を解消することにつながっていくでしょう。

従業員の健康増進

定期的な運動は、体調を整えるだけでなくメンタルヘルスの不調を予防・改善する効果があります。
生活の質そのものが向上する可能性も高まるため、これまで以上に健康になることも期待できます。
反対に、従業員が不健康になってしまうと、企業の医療費負担がふくらんでしまったり、休職により他の従業員に負荷が偏ってしまったりと、デメリットばかりです。
こういった企業や従業員に与える負担を防止するためにも、運動の視点で従業員の健康をサポートすることが非常に重要であることがわかります。

企業としてのイメージアップ

運動に関する取り組みを実施することは、企業そのもののイメージアップにもつながります。
従業員のワークライフバランスを考えている企業として、従業員からはもちろん、従業員の家族や投資家、今後業務を担ってくれるであろう求職者からの評価が上がるでしょう。
近年、長時間労働が問題になっている中、運動の習慣を企業として推奨していくことが、ホワイト企業への近道になっていくかもしれません。

離職率の低下

企業としてのイメージアップは、従業員の離職率の低下にもつながります。
適度な運動を推奨する会社というイメージが定着すれば、従業員の中でも「健康面へのサポートもしてくれる働きがいのある会社」として認識され、離職率の低下が期待できるでしょう。
離職率が低下すれば従業員の定着率が上がり、効率的に業務を進めやすくなります。
また、先ほども触れた求職者からの評価にもつながるため、新しい風を取り入れ、これまで以上に企業の動きを活性化できるかもしれません。

コミュニケーションの機会が増える

企業内で適度な運動の機会を設けることは、従業員同士がコミュニケーションをとる機会にもなります。
業務を円滑に進めるために、適度なコミュニケーションが重要ですが、業務外の時間が取れないとなかなか難しいでしょう。
健康経営として運動の機会を設ければ、業務外のコミュニケーションを取れるため、これまで以上にお互いのことを知るきっかけになります。
また、これまであまり関わってこなかった従業員同士がコミュニケーションをとるきっかけにもなるため、従業員同士のつながりを深めることも可能です。
業務外での時間で作り上げた関係性は、今後の業務を円滑に進めるために必ず役立っていくでしょう。

では、実際に行われている運動に関する健康経営の取り組みをいくつかご紹介します。

運動会の開催

健康経営の取り組みとして、企業全体で開催する運動会が例に挙げられます。
企業全体で行うため規模も大きく、開催自体に時間やコストがかかってしまいますが、運動不足の解消・ストレス解消・コミュニケーションをとるきっかけになるため、先ほどあげたメリットの多くが含まれています。
従業員の人数が少ない場合は、スポーツセンターや広めの公園などで、レクリエーション感覚で運動の機会を設けてみても良いかもしれませんね。

ラジオ体操の実施

朝礼の時間などを活用し、毎朝ラジオ体操をしているという企業もあるのではないでしょうか。
運動を習慣づけることは、1人だと案外難しいものです。
しかし、企業としてラジオ体操の時間を設ければ、出社さえすれば自動的に運動ができるということになります。
また、ラジオ体操程度であれば、運動があまり得意でない方でも積極的に参加できるでしょう。

講師を招いてヨガの時間を作る

近年、趣味としても幅広い世代・性別が取り組んでいるヨガ。
企業にヨガの講師を招いて従業員でヨガの時間を楽しむ取り組みを実践している企業もあります。
ヨガ＝健康というイメージを持っている方も多いため、健康経営の取り組みを定着させる意味では非常に注目度が高いプログラムであると言えるでしょう。

在宅でもできる運動

コロナウイルスの影響で、リモートワークを推奨している企業が急増しています。
在宅での勤務になると、運動自体から遠ざかってしまうため、なかなか実施が難しいでしょう。
ならば、いっそ在宅勤務の中でも運動ができるよう、先ほど紹介したラジオ体操や簡単なエクササイズなどを行う時間を設けてみましょう。
在宅勤務になったから何となくやらなくなった、ではなく、在宅勤務だからこそ規則正しく健康な体を意識した取り組みが重要になってきます。

健康経営に取り入れられている運動に関連する取り組みを紹介しましたが、コストなどの観点からなかなか導入できないという企業も多いでしょう。
そういった場合は、例えばウォーキングやマラソンなど、器具や場所を取らずにできる取り組みを進めてみてはいかがでしょうか。
ウォーキングやマラソンはコストも場所の面でも難しくなく、運動が苦手な方でも健康習慣として続けやすいメリットがあります。
在宅勤務がメインになっていても導入がしやすいため、運動に関する取り組みの導入で悩んでいる企業はぜひ参考にしてみてください。

今回は、健康経営の取り組みの中でも重要視されている、運動に関する事例などを紹介しました。
運動を習慣づけることは体調面でも精神面でもメリットがあり、従業員同士の関係性を築くためのツールとしても活用できます。
まだ健康経営を実施できていない企業はもちろん、健康経営をすでに行っている企業も、今回紹介した内容を参考に「運動」に関する取り組みの導入を検討してみてはいかがでしょうか。